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    1: 名無しさん＠涙目です。(茸) [ﾆﾀﾞ] 2017/10/25(水) 12:59:11.88 

    このほど米連邦航空局（Federal Aviation Administration）は、国際線の預け入れ手荷物に、スマートフォンよりも大きなサイズの、リチウムイオンバッテリーを装備した電子機器を入れられないようにする提言を検討。 国際連合（United Nations）のInternational Civil Aviation Organizationで検討を進め、各国の賛同を得る方針が明示されています。
    https://www.gizmodo.jp/2017/10/faa-proposes-worldwide-laptop-ban.html
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    1: 名無しさん＠涙目です。(catv?) [ﾆﾀﾞ] 2017/10/20(金) 18:59:34.93 
    2017年10月18日、中国のポータルサイト・今日頭条に、日本では水道水を直接飲むことのできる理由について分析する記事が掲載された。

    記事は、世界的に見ても水道水を直接飲める国は15カ国しかなく、アジアでは日本とアラブ首長国連邦の2カ国だけだと紹介。大多数の国は沸かさないと飲むことができないが、その理由について分析した。

    記事によると、浄水には先進的な技術と設備が必要であることが関係しているという。国土の大きな国ではインフラ整備に多額の資金が必要だが、日本は国土が小さく人口密度が高いので、飲用できる水道水が実現できたのだとした。しかし、多くの国ではミネラルウォーターで販売した方が先進的な浄水システムを導入するよりコストが安いのだと主張した。

    そして、日本の平均寿命が世界トップレベルなのと健康的な水とは密接な関係があると分析。中国も近い将来、安心して水道水を飲める時が来ると信じていると結んだ。

    アジアでわずか2カ国だけ！なぜ日本は水道水を直接飲めるのか―中国ネット
    http://news.livedoor.com/article/detail/13773397/

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    1: 名無しさん＠涙目です。(東日本) [ﾆﾀﾞ] 2017/10/23(月) 10:10:23.15 
    エレクトロニック・ハラスメント（英語: electronic harassment） は、他人に嫌がらせや拷問をしたり危害を加えたりする目的で、電波線によってその精神や身体に直接または間接の実体的影響がもたらされるように、電子機器を使用することを指す用語である。
    インターネット上で行われるサイバー暴力とは異なる。
    アメリカ合衆国では、ミシガン州[1]、メイン州[2]、マサチューセッツ州[3]の州法がこのような行為を禁止している。また、2009年にカンザス州ウィチタの裁判所が、エレクトロニック・ハラスメント被害を訴える原告の勝訴の判断を示した例がある[4][5]

    （詳しくはソース元でご確認ください）
    https://news.google.com/news/?edchanged=1&ned=jp&hl=ja
    beacon_denpa_hasshinki

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    1: 名無しさん＠涙目です。(catv?) [CA] 2017/10/21(土) 08:16:08.51
    【Forbes JAPAN】
    英国民は、「シュリンクフレーション（shrinkflation）」に直面している（「shrink」は縮む、の意味で「flation」はインフレーションの語の一部）。
    つまり、消費者は少ない量の商品に、これまでと同じ金額を支払っている。そして、この現象は5年ほど前から続いている。

    同局によると、2012年1月～2017年6月までの間、英国の消費者物価指数はほとんど変化していない。
    だが、調査対象の商品カテゴリーのうち、「砂糖、ジャム、シロップ、チョコレート、菓子」だけは大幅に変動していた。

    また、ブレグジットの決定以降、英国の通貨ポンドが下落したこともあり、食品会社は輸入コストの増加分を何らかの方法で相殺する努力をしている。
    商品を小型化することは、その方法の一つだ。 

    （詳しくはソース元でご確認ください）
    https://forbesjapan.com/articles/detail/17108

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    1: 名無しさん＠涙目です。(dion軍) [CN] 2017/10/10(火) 14:48:25.34 
    　フランスでこのほど、モデルの体形を写真編集ソフトでやせ形に修正するなどして公表した場合、「修正済み」との表記を義務付ける法律が施行された。欧州メディアが伝えた。

    　「非現実的な体形の画像が広まることによって、若者の健康に影響を及ぼす可能性がある」と政府高官。違反した場合は最高で３万７５００ユーロ（約５００万円）の罰金が科せられる。（共同）
    https://www.nikkansports.com/general/news/201710100000383.html
    fashion_model

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    1: 岩海苔ジョニー ★ 2017/10/08(日) 07:09:20.08 ID:CAP_USER9
    　スイスの大手スーパー「コープ」が最近、虫を素材に使う加工食品を発売した。

    　コープは競合するミグロとともに、リサイクルや環境保護などにつながる商品を提案するのが特徴。政府は５月、「食物資源の節約と持続的消費につなげる」ために栄養価が高い虫を食材とすることを認めた。これを受けて「虫料理」が登場した。

    　発売されたのはハンバーグとミートボールで、ともに８・９５スイス・フラン（約１０００円）と少々お高い。さっそく近くの店に買いに行ったが品切れ。物珍しさもあり意外に売れているらしい。店に通い続け、ようやくハンバーグを入手できた。

    　包みには原材料として野菜、小麦粉とともにペットの生き餌に使われるミールワーム（ゴミムシダマシの幼虫）の表示。８５グラムのハンバーグの約３割は肉の代わりの虫という。

    　正直、おいしくはなく、硬い破片が歯に挟まる。ミールワームの体は硬い殻が覆う。これって潰しきれなかった殻？　虫を食べている感覚はなかったが、やっぱり虫だ。

    （詳しくはソース元でご確認ください）

    http://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20171005-OYTET50008/

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    1: trick ★ 2017/09/01(金) 23:37:58.83 ID:CAP_USER
    ドイツ車の信頼が大きく地に落ちた理由 （ニューズウィーク日本版） - Yahoo!ニュース
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170828-00010001-newsweek-bus_all
    8/28(月) 11:58配信

    ＜ドイツの大手自動車メーカー5社の不正となれ合いが発覚。国家の誇りとも言える産業を傷つけている＞
    このところドイツは国際的な影響力を高めているが、その究極の基盤は国の経済力だ。もっと具体的に言えば、ドイツの自動車会社の強さだ。

    ドイツの失業率は10年の7％から4.1％にまで低下した。その大部分は、ダイムラー、BMW、そしてアウディとポルシェを傘下に収めるフォルクスワーゲン（VW）の記録的な業績のおかげだ。

    ドイツの戦後のアイデンティティーは、主に大手自動車会社によってつくられた。「ドイツ製」というラベルは、卓越した品質を象徴してきた。しかし今、自動車業界の技術と倫理の信頼性、そしてその延長にあるドイツ経済全体の堅実性が疑問視されている。国内外の消費者は、ドイツ製品の信頼性を疑っている。ドイツにとっては、アイデンティティーに関わる問題だ。

    15年9月、VWの車1150万台がディーゼルエンジンの排ガス規制を不正に擦り抜けたことが発覚し、津波のような不安を呼び起こした。

    VWはアメリカで、この違法行為に対する高い代償を支払っている。裁判所の和解金と罰金は210億ドルを超えた。しかしVWのスキャンダルは、氷山の一角でしかないことが分かった。

    7月22日、ドイツの週刊誌シュピーゲルは、VW、BMW、ダイムラー、アウディ、ポルシェがドイツの産業史上最大級のカルテルを90年代から結んでいたと報じた。

    この大手5社は06年以降、情報を交換し、部品供給業者に圧力をかけ、主要コンポーネントの技術仕様を擦り合わせていた。ディーゼル排ガス規制のごまかしでも協力関係にあったようだ。

    ドイツの自動車メーカーは温室効果ガス排出規制の厳格化に対応して、温室効果ガスの排出が少ないディーゼル技術の開発を進めた。同時に発生する有害な窒素酸化物は、十分な大きさの尿素タンクを装備すれば排気から除去できる。だがコストとスペースを節約するため、大手5社は容量が小さくて排気量を基準内に抑えられないタンクを多くのモデルに採用することに合意していた。
    （続きはソース元でご覧ください）


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    1: nita ★ 2017/09/20(水) 17:34:49.50 ID:CAP_USER9
    　【ロンドン＝阿部伸哉】ロンドン南西部の地下鉄で起きた爆発テロ事件に絡み、インターネット通販大手アマゾンが爆発物の原材料をまとめ買いできるよう表示していることが分かり、英国で批判が起きている。

    　英民放「チャンネル４」が調べたところ、火薬製造に使う化学物質を一つ打ち込んだところ、「よく一緒に購入されている商品」として別の原材料も表示され、自動的に火薬ができる組み合わせが完成。「火薬四十五キロ分の原材料がそろった」としている。

    　さらに「ボールベアリング」と呼ばれる小さな球状の金属部品や、遠隔起爆装置に必要な部品も購入を勧められた。金属部品は殺傷能力を高めるために爆弾に詰めて使われることがある。

    　アマゾンは顧客の商品の買い方を自動的に解析し、「よく一緒に購入されている商品」を表示する。同社はチャンネル４の取材に「すべての商品は、英国内法に従っていなければならない」とコメントし、必要があれば英当局に協力する姿勢を示した。


    （詳しくはソース元でご確認ください）
    http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/list/201709/CK2017092002000239.html
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    1: みつを ★ 2017/09/15(金) 10:15:30.26 ID:CAP_USER9
    http://www.bbc.com/japanese/video-41263063
    （リンク先に動画あり)

    a0006_001157南アフリカ・ヨハネスブルクで12日、帰宅中の学生が強盗に襲われた。しかし、学生はバッグに入った修士論文を死守しようと、必死になって抵抗した。

    国立健康研究サービスの医学生、ノクソロ・ントゥシさん（26）は、分子動物学の修士論文を保存したハードディスクをバッグに入れて、歩いて帰宅中だった。近くに乗りつけた乗用車から銃を持った男2人が跳び出し、ントゥシさんのランチバッグを奪った。ハードディスクの入ったバッグにも手をかけたため、ントゥシさんは全力でしがみついて抵抗した。

    「論文はもうほとんど仕上がっていたので、渡すなんてありえなかった」とントゥシさんはBBCに話したものの、自分の行動は「あまり賢くなかった」と認め、ほかの人が同じ目に遭ったら強盗にバッグを渡すよう助言した。「書き直すのはいつでもできるので」

    ヨハネスブルク郊外の住宅地オークランド・パークで複数の監視カメラが、一部始終をとらえていた。

    （詳しくはソース元でご確認ください）

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    1: 名無しさん＠涙目です。2017/09/16(土) 13:59:56.17
    「肉不足」で平均体重激減のベネズエラ、国主導でウサギ繁殖計画

    【9月14日 AFP】未曽有の経済危機に見舞われている南米ベネズエラのニコラス・マドゥロ（Nicolas Maduro）大統領が、多くの国民にとって肉を食べることがぜいたくと化している現状を打開する方策として、ウサギを食用に繁殖する計画を打ち出した。

    「動物性タンパク質は切迫した課題だ。そのため『ウサギ計画』を承認した。ウサギは何しろ『ウサギ算』といわれるほど多産だからだ」。マドゥロ大統領は国営テレビで冗談を交えてこう語り、牛肉などの安価な代用品としてウサギ肉を導入する考えを表明した。

    マドゥロ大統領は、深刻化の一途をたどる経済危機を「経済戦争」と称している。「ウサギ計画」は、この「経済戦争」における食料や医薬品の不足への対抗策の一環だという。

    ベネズエラでは、国民の約75%が経済危機の影響できちんと栄養を取れずに平均8.9キロ体重を落としたとの調査結果が今年発表されている。

    政府の食料計画を任されているフレディ・ベルナル（Freddy Bernal）氏は、「ウサギ計画」を成功させるため、国民は「ウサギ愛」を捨てなければならないと主張した。

    ベルナル氏によると、第一弾として貧困地区を対象に先だって子ウサギを配給したが、住民たちはペットとして名前を付け、一緒に寝るなどかわいがってばかりいるという。同氏は、子ウサギは2か月で体重2.5キロにまで育つと指摘。「ウサギはペットではなく、ベネズエラ国民の食卓に提供される高タンパク・コレステロールゼロの肉2.5キロだ」ということを国民は理解しなければならないと語った。

    （詳しくはソース元でご確認ください）
    http://www.afpbb.com/articles/-/3142906

    【【やさしい世界】食糧難のベネズエラ、ウサギを食料として国民に配給 → ペットとして可愛がり食べられず】の続きを読む
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