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    ウィルス

    1:  2017/05/15(月) 23:39:52.37 ID:CAP_USER9
    滋賀の81歳、サイバー攻撃被害 「ランサムウエア」感染

    京都新聞 5/15(月) 23:12配信

    滋賀県警は15日、長浜市内の無職女性(81)のパソコンが、世界各地で被害が相次いでいるウイルス「ランサム(身代金)ウエア」に感染したと発表した。一連のサイバー攻撃で県内の被害は初めて。

    県警によると、女性が14日午後2時ごろ、自宅のパソコンでインターネットに接続中、画面上に突然、日本語で「私のコンピューターに何が起こったのですか?」などの文章が現れた。
    翌朝、テレビ報道で被害を知った女性が長浜署に相談した。女性のパソコンの基本ソフトは「ウィンドウズ7」だった。個人情報の流出など被害はないという。

    県警サイバー犯罪対策課はウイルス対策ソフトを更新し、不審なメールを開けないよう呼び掛けている。
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170515-00000037-kyt-sctch

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    1: 精霊使い ★ 2017/05/15(月) 15:52:30.43 ID:CAP_USER9
    インフルエンザやノロウイルスなどのウイルス感染のリスクは、冬場だけでなく、一年を通じて身の回りに潜んでいる。靴メーカーとして知られるアキレスは、多くの人が触れる手すりやエレベーターのボタンに貼り付けることで、付着したウイルスの活動を素早く抑制するフィルムシートを開発した。あす16日に発売する。

    一般の消費者にとってはシューズメーカーとしてのイメージが強いが、ゴムやプラスチック素材の開発から防災救命製品までアキレスが専門とする製品の種類は広い。アキレスはマスクや感染防御用ガウンなどの医療分野で使われているNBCメッシュテック社のウイルス細菌抑制技術を採用したフィルム製品「アキレス ウイルセーフ」を開発。

    抗ウイルス効果を試すテストでは、フィルムの表面にインフルエンザやノロウイルスなどが付着した15分後、ウイルスの活動が99.9%低減できることが確認された。人体に触れても安全な原材料を使っているため、乳幼児の保育施設や医療機関などの手すりやトイレットペーパーホルダー、エレベーターのボタンなどに貼り付けて使うことが推奨される。

    フィルムの剥離紙には10ミリ四方でガイドラインが印刷されていて、貼りたいものに合わせてカットして使えるうえ、一度貼った後でも剥がして再び貼ることができる。完全受注生産で1平方メートルあたり5600円(上代)の希望小売価格で販売される予定。

    (詳しくはソース元でご覧ください)

    no title

    http://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/0/20175.html

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    1: ばーど ★ 2017/05/15(月) 06:56:39.53 ID:CAP_USER9
    世界各国で被害が相次いだサイバー攻撃で使われたコンピューターウイルスは、メールの添付ファイルを開いた際に感染するケースが多いとされる。
    情報セキュリティー会社の調査で、こうしたメールは、タイトルや本文に「米国出張の件で追加情報」「最新の役員表です」などいかにも業務らしい表現をしていることが判明。

    手口は巧妙化しており、業務メールの扱いには注意が必要だ。
    特定の組織にメールを使ってウイルスを感染させる手口は、「標的型メール攻撃」と呼ばれる。

    配信 2017/5/15 05:27

    共同通信
    https://this.kiji.is/236585810586027510?c=39546741839462401

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    1: ばーど ★ 2017/05/04(木) 06:52:58.71 ID:CAP_USER9
    あらゆるモノをインターネットで結ぶ、「IoT」と呼ばれる技術の普及が進んでいますが、こうした機器を破壊してしまう新しい種類のウイルスが広がり始めていることがわかりました。
    これまで、ほかのサイバー攻撃の踏み台としてIoT機器を悪用するウイルスはありましたが、破壊を目的としたものは初めてです。

    「IoT」は、「インターネット・オブ・シングズ」の頭文字をとった言葉で、あらゆるモノをインターネットで結ぶことで、家電製品を外出先から操作したり、
    工場どうしをつないで大量のデータを管理したりするなど、さまざまな分野での活用が期待されています。

    これに対して、横浜国立大学の吉岡克成准教授の研究グループが、インターネット上に広がるウイルスの分析を続けた結果、こうしたIoT機器に感染し、
    プログラムを破壊して動かなくしてしまう新しいウイルスが、ことし1月以降、広がり始めていることがわかりました。

    IoT機器を狙う従来のウイルスは、ひそかに感染を広げてサイバー攻撃の踏み台にすることが目的で、感染した機器の機能にはほとんど影響がありませんでした。

    ところが今回のウイルスは、IoT機器そのものの破壊を目的としていて、吉岡准教授が調査用に用意したIoT機器をインターネットに接続したところ、
    このウイルスに感染させようとする不審な通信が、12の国から合わせて60回にわたって確認されたということです。

    吉岡准教授は、「これまでのウイルスとは完全に傾向が違い、驚いている。
    セキュリティーに問題がある機器は、簡単にこのウイルスに感染してしまうので非常に危険だ。
    感染を防ぐには、メーカー側がセキュリティー対策を行うとともに、ユーザー側も、自分が使っている機器に問題がないか、注意する必要がある」と話しています。

    配信 5月4日 6時17分

    (詳しくはソース元でご覧ください)

    NHK NEWS WEB 
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170504/k10010970171000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_002
    post_13557_microwave

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    1: 2017/03/25(土) 13:03:04.71 ID:CAP_USER9
    ウイルス感染と見せかけ、対策ソフトの購入誘導 
    巧みな日本語の「オペレーター」、被害2年で2200件以上
    2017.3.25 07:50

    使用中のパソコン画面にウイルス感染と見せかける情報を表示させ、虚偽のサポートセンターへの
    電話連絡を促す悪質サイトが相次いで確認されていることが24日、分かった。
    電話をすると日本語が話せるオペレーターが嘘の対策ソフトの購入を持ちかけ、代金をだまし取ろうとする。
    ソフト会社のトレンドマイクロ(東京)の調査によると、報告件数は平成27年4月から2200件以上にのぼり、
    実際に金を振り込んだ被害も出ているという。

    これまで、日本語の文書や音声を使って誘導するケースはあったが、
    日本語を話せるオペレーターを用意した手口は珍しいという。

    一般企業などのホームページには特殊なウイルスが仕掛けられているケースがあり、閲覧するだけで悪質サイトに誘導される。画面に突然「あなたのコンピューターでウイルスが見つかりました」というメッセージとともに、ウイルス除去のサポート先と称した電話番号が表示される。

    電話をかけると、女性が日本語で応答。「パソコンを遠隔で操作してウイルスの有無を調べる」と利用者に伝えた上で、画面に偽のウイルスの感染警告を大量に表示して信じ込ませる。さらに2万3千~3万7千円の偽の対策ソフトの購入を提案、クレジットカード決済の画面に誘導する。同社は昨年7月、調査のために電話番号に複数回かけて手口を確認したという。

    (続きはソース元でご覧ください)

    産経ニュース
    http://www.sankei.com/west/news/170325/wst1703250017-n1.html
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    1:  2017/03/16(木) 21:35:15.02 ID:CAP_USER9
     警視庁は16日、インターネットバンキングの不正送金対策として金融機関が導入している「ワンタイムパスワード」を入力させて不正送金させる新種のコンピューターウイルス「DreamBot(ドリームボット)」の感染を、国内で初めて確認したと発表した。警視庁はこのウイルスの感染の有無をチェックできるサイトを開設し、注意を呼びかけている。

     警視庁によると、ウイルスは迷惑メールに添付されたファイルを開いたり、ウイルスが仕掛けられたサイトを閲覧したりすると感染する。感染したパソコンでインターネットバンキングを利用すると、使い捨てで安全性が高い「ワンタイムパスワード」の入力を求める偽画面が表示される。そこに銀行から付与されたパスワードを入力すると、預金が自動的に攻撃者側の口座に送金されてしまう。

    全文はソースで
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170316-00000115-mai-soci

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    1: 2017/03/07(火) 12:01:57.27 ID:CAP_USER9
    企業や個人の重要なデータを暗号化して読めなくし、元に戻してほしければお金を払えと脅迫するコンピューターウイルス「ランサム(身代金)ウエア」の被害が日本で急増している。やむなくお金を払う人もいるが、復旧できる保証はないという。サイバー犯罪者の間でもうかる「闇のビジネス」として定着しつつあり、専門家が自衛を呼び掛けている。

    ◆自然なメール文言

    「思い出の写真が見られなくなった」「書類が暗号化されて仕事ができない」。独立行政法人・情報処理推進機構(IPA)の相談窓口には、こうした悲痛な声が相次いでいる。

    多いのは、宅配便業者などを装うメールが届き、添付ファイルを開くと感染するケースだ。
    「以前は英語や不自然な日本語だったが、最近は巧妙な日本語を使う攻撃が増えた。日本が明確に狙われている」。IPA技術本部の黒谷欣史研究員は指摘する。

    「基本的な暗号化技術が使われている」。
    ウイルスに感染するとパソコン内に「暗号鍵」がつくられ、次々にデータに鍵を掛けていく。その後、鍵はサイバー犯罪者の元に送られる。データを復旧できる鍵がほしければ身代金を支払えというわけだ。

    セキュリティー企業トレンドマイクロによると、2016年の被害報告件数は2810件で前年の約3.5倍に急増した。
    7~9月が740件だったのに比べ、10~12月は330件と減少したものの高止まりしており
    「17年は手口のさらなる凶悪化を予想している」(同社)という。
    同社が昨年6月に実施したアンケートでは、被害企業の6割が身代金を払い、中には1000万円以上というケースもあった。

    ◆ネットの闇市場

    特殊なソフトを使わないとたどり着かないインターネットの「闇市場」ではこの種のウイルスが安価に売られている。
    「永久に使えて39ドル」「多言語に対応」-。

    販売サイトには英語でこんなうたい文句があった。安い値段で売り、その後に身代金の一部がウイルス作成者に「山分け」される仕組みという。

    闇市場には個人情報も数多く売られており、不正メール送信を請け負う業者もある。トレンドマイクロの岡本勝之セキュリティエバンジェリストは「犯罪者の参入ハードルがどんどん低くなっている」と、さらなる被害拡大を懸念する。

    (続きはソース元でご覧ください)

    写真:インターネットの闇市場で売られているコンピューターウイルス「ランサムウエア」の例
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    以下ソース:産経ニュース 2017.3.7 11:14
    http://www.sankei.com/affairs/news/170307/afr1703070011-n1.html

    【【ランサムウェア】日本標的の身代金ウイルスが急増 1000万円超被害も、自衛呼び掛け】の続きを読む

    1: fallen leaf ★ 2016/10/30(日) 21:08:11.41 ID:CAP_USER9
     インターネットへの接続機能を持つ市販の「スマートテレビ」の画面を停止させ、不正に金銭を要求する脅迫文を表示させる新種のウイルスが、日本国内で今年に入り、300件以上検出され、複数の感染被害も出ていることが28日、分かった。これまで家庭ではパソコンが主な標的だったサイバー攻撃が、IoT(モノのインターネット)の導入が進む家電にも及んだことになり、関係者は注意を呼びかけている。

     ウイルス対策ソフトを開発・販売するソフト会社、トレンドマイクロ(東京)が確認した。スマートテレビなどで約400万個利用されている同社の対策ソフトが新種ウイルスを約320件検出。ほとんどは感染を免れたが、複数の被害も同社に報告された。スマートテレビへのサイバー攻撃が明らかになった事例は珍しいという。

     テレビ上で音楽やゲームなどのアプリをダウンロードした際に感染する恐れが高く、感染すると、正常に動いていたテレビの画面が急に停止。代わりに、画面上には日本語や英語で、法務省や米国土安全保障省などを装い「ブロックを解除するためには、1万円を支払ってください」「あなたは違法なことをした」などとする虚偽のメッセージが表示される。視聴者に米アップル社が提供するプリペイドカード「iTunes(アイチューンズ)カード」の購入を求め、金銭と同じ価値のある裏面のコード番号を打ち込むように促す。72時間の制限時間を示し、時間内に支払えなければブロックが解けないと脅す。

     感染後、約30分後にウイルスが発動しテレビ画面が停止する仕組み。脅迫画面が表示されると、コントローラーで動かしてもつけ直しても元に戻らない。復旧には、テレビの基本ソフト(OS)を初期化しなければならず、メーカーに問い合わせる必要がある。

     電子情報技術産業協会(JEITA)によると、薄型スマートテレビの平成26年からの国内出荷台数は累計760万台以上。トレンド社は「感染しても絶対に支払わないようにしてほしい」としている。

    産経新聞 10/30(日) 8:30配信
    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161029-00000536-san-soci

    【【感染】スマートテレビに新種ウイルス 画面停止し「1万円払え」 国内300件以上検出】の続きを読む

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