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    放射能

    1: 動物園φ ★ 2018/05/25(金) 16:23:38.32 ID:CAP_USER

    中央日報日本語版

    韓国寝具メーカー「テジン寝台」の一部モデルから有害物質のラドンが検出されたことが確認された。

    1級発がん性物質である「ラドン」に被爆した韓国寝具メーカー「テジン寝台(チムデ)」のマットレスが、既に確認された7モデル以外にも追加で14モデルあることが確認された。

    国務調整室は、原子力安全委員会や産業通商資源部など関係部署と共に25日に記者会見を開き、「テジン寝台が販売していたベッド用マットレス14モデルが生活周辺放射線安全管理法(以下、生活放射線法)の加工製品安全基準に適合しない製品であることが確認された」とし「回収・廃棄のための行政措置を施行する」と明らかにした。

    原子力安全委員会は今月3日からテジン寝台に対する調査を進めている。

    この日、原子力安全委員会が追加で発表したテジン寝台の14モデルは、パワーグリーンスリーパープラチナム/グリーンスリーパー/プレミアムウェスタン(スリーパー)/パワーツインプラス/ローズグリーンスリーパー/プレミアムパワーグリーンスリーパー/(パワーグリーンスリーパー)ライム/アイパワープラススリーパー/アイパワーグリーン/アルテ/パワープラスポケット/パワーグリーンスリーパーR/グリーンヘルス1/パワーグリーンスリーパーヒプノスで、計2万5661枚あると推定される。

    特に、パワーグリーンスリーパーRでは基準値の13倍を越える放射能が検出されたことが確認された。

    原子力安全委員会はこれら14モデルに対し、今日から回収と廃棄のための行政命令を下したと明らかにした。

    一方、原子力安全委員会は弱い放射能を持つモナズ石の輸入業者に対する流通現況調査の結果、13社にモナズ石が販売されたことが明らかになった。

    (詳しくはソース元でご確認ください)
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180525-00000027-cnippou-kr

    【【被爆】韓国メーカー製のマットレスから1級発がん性物質検出…基準値の13倍の放射能も 】の続きを読む

    1: 2017/03/11(土) 13:02:25.22 
    http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170311-00009231-jprime-soci

    原発事故から6年。食品の汚染度は低下するも「食の安全」は本当に取り戻せたか?

     事故の収束作業が続く福島で’11年秋に開設した『いわき放射能市民測定室たらちね』の鈴木薫事務局長は「被ばくを少しでも少なく、というのがここを訪れる人たちの思い。放射線を測って数値を知れば、やみくもに怖がるのではなく対策が立てられます」と語る。

    「炉心から出た放射性物質の量は、全部かき集めても両手にのります」

     そう話すのは事故以来、現場で放射性物質の測定を続ける東京大学大学院の小豆川(しょうずがわ)勝見助教。炉心にある大量の放射性物質を思えば、外へ出た量はごく一部。だが、それが広範囲に甚大な汚染をもたらしている。

     事故3年目に小豆川助教がスーパーの食品を測り中央値をとると、1kgあたり0・16ベクレル。現在はさらに低く、食品の汚染度は「下がっている」。

    ただ事故発生から1年を振り返ると、「事故直後の福島県内の葉物野菜は、数千ベクレルのものもありました」(小豆川助教)


    ’11年3月17日に国の暫定規制値が設定され検査が始まるまで、汚染度の高い食品が流通したことを考慮すべきと言う。
    ’12年4月には規制値より厳しい新基準値─一般食品100ベクレルが施行され、検査体制も順調に機能。現在は「流通している食品に基準値を超えるものはまれ」だ。

    (全文はソース元でご覧ください)
    .

    【(;^ω^)原発事故から6年経つけどさぁ実は放射能ってたいしたことないんじゃ・・・】の続きを読む

    1:  2017/02/24(金) 11:31:11.91 ID:CAP_USER9
    <福島除染>バブル消えても残る作業員
    河北新報?2/24(金) 10:49配信
    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170224-00000004-khks-soci

     東京電力福島第1原発事故に伴う福島県内の主な除染事業が帰還困難区域を除き、本年度でほぼ終了する。2兆円を超える予算が投じられ、従事者は最大3万5000人に上った。「除染バブル」は消えてもなお、同区域などに残る高賃金の仕事を求める人がいる。作業員の男性を取材した。

    <月収40万円超も>
     大阪市出身の除染作業員工藤成人さん(62)は2月に入り、福島市のネットカフェで寝泊まりする生活を抜け出した。双葉町で働き口が見つかり、従業員寮で暮らせるようになった。
     昨年11月に前の会社との契約が切れて退寮。アパートを探したが、全て断られた。「『除染やってます』言うたら貸してくれへん。ほんま難民やった」
     経営していた飲食店を10年ほど前に畳んだ後、大阪で土木作業員をしていた。原発事故翌年の2012年春に福島県に来て、飯舘村や南相馬市などの避難区域で除染に携わってきた。
     避難区域の作業には1日最大1万円の危険手当が付く。日当は高ければ1万8000円。月収に換算するとおおむね30万円で、時には40万円を超えた。一般的な土木作業の倍近かった。
    <給料未払い経験>
     特殊な技術や多額の設備投資が要らない除染事業は、受注企業にもうまみがあった。1次下請けだった北関東の企業幹部は「元請けから支払われる金の約4割が利益になった」と証言する。
     多種多様な企業が県内外から参入し、賃金の未払いやずさんな安全管理などが横行した。
     「ピンハネはまだましな方。給料未払いのまま社長に行方をくらまされたこともある」と工藤さん。手抜き除染をした業者の尻拭いをさせられた経験もある。

    以下はソース元で。

    【【高い?安い?】<福島除染> バブル消えても残る作業員 月収40万円超も】の続きを読む

    1:  2016/08/29(月) 21:51:56.98 
    新しい研究で、甲状腺癌の蔓延が広がっているのは、過剰診断によるところが大きいことが示された。
    日本を含む12カ国からのデータを使用しているニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン誌掲載記事で発表された。
    研究者によると、新たな診断技術の導入により、健康な人の甲状腺に豊富に存在する多数の腫瘍が発見されている。
    しかし、これらの腫瘍の大部分は致命的なものとは言いがたい、と研究者。 「しかし一部の医者はそのようなケースで甲状腺療法や
    放射線療法などの有害な治療を始める」と記事の著者の一人シルヴィア・フランチェスキ氏。 研究者らは、甲状腺および小結節の
    除去のシステマティクなスクリーニングに警告を鳴らす。 「甲状腺癌の治療のための最善のアプローチを評価し、患者の健康に
    不必要な害を引き起こすことを回避することが重要である」と研究者。

    そー
    http://jp.sputniknews.com/science/20160829/2701357.html

    【【放射能】やはり甲状腺がんの蔓延は過剰診療が原因だった模様】の続きを読む

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